「大地の蜂起」をめぐって アンドレアス・マルム
「大地の蜂起が実は危険なテロリスト集団だという印象を与えるために、フランス政府は教祖をでっち上げざるをえなかった」
『パイプライン爆破法』の著者アンドレアス・マルムが語る。
箱田徹・訳
https://www.lemonde.fr/idees/article/2023/06/22/andreas-malm-auteur-de-comment-saboter-un-pipeline-mon-propos-est-d-ouvrir-un-debat-exigeant-sur-la-legitimite-d-actions-de-desobeissance_6178782_3232.html
アンドレアス・マルム
大地の蜂起[i]への解散令でジェラルド・ダルマナン内務大臣に言及されたスウェーデンの著述家アンドレアス・マルムは、自分に向けられた「知的テロリズム」の非難に驚きを隠せないと、ル・モンド紙の寄稿で述べた。
ル・モンド紙
2023年6月22日
正直なところ、わからない。笑うべきか泣くべきか、あるいはその両方なのか。
フランス国家が戦闘的なエコロジー活動家たちに波状的な弾圧を行うなかで（これはマクロン大統領とその仲間たちが主導する、広範に拡大する権威主義的な動きの一環である）、私の著書『パイプライン爆破法』（フランス語版は2020年刊。日本語版は2021年に月曜社刊）が解散令で引き合いに出されたらしい[ii]。この本が最近の環境闘争に起因するあらゆる「無秩序」の根源にあるというのだ。
フランス政府は、大地の蜂起を解散させるつもりだ[iii]。大地の蜂起は、近年、数々の大規模なエコロジー実力闘争[iv]できわめて重要な役割を果たしており、直近では、フランス西部ドゥー＝セーヴル県サント＝ソリーヌでの、常軌を逸した害悪である巨大貯水施設（méga-bassine）[v]開発計画に反対している。この戦闘的なネットワークが実は危険なテロリスト集団だという印象を与えるために、フランス国家は教祖をでっち上げざるを得なかったのだ。大地の蜂起が行動に出ることを前もって理論化した「思想の首領」をである。実物をうわまわるような、しかしグロテスクなやり方で、権力は、スウェーデンのある学者に狙いを定めたようだ。テッド・カジンスキー[vi]とは違って、人里離れた小屋で自家製爆弾を作ってはいない人物に。この権力には想像力がどうしようもなく欠けている…。
より野心的な戦術
まともに考えれば、このやり方のぎこちなさ、粗雑さぶりがわかる。そもそも、私の本がフランスで出版されたのは3年前だ。10の言語に翻訳され、最近ではハリウッドのサスペンス映画（ダニエル・ゴールドハーバー監督による同名作品）の着想の元にもなった。私は何度かフランスに足を運んで、出版記念イベントやインタビューなどでこの本について話してきた。このかん、私も出版社も違法性の疑いを掛けられたこともなければ、起訴されてもない。もしもこの本が、今回の解散令が示唆するほどに挑発的で危険だというのなら、警察は3年も掛けて、この200ページ足らずの本（ポケット版だ）を読み終え、すみずみまで理解したでもというのだろうか？
他方で、私は大地の蜂起にはほんとうに敬服している。たとえば、エンデ・ゲレンデ（Ende Gelände）[vii]に集まるドイツ人の戦闘的活動家たちを尊敬しているのと同じように。だが、私たちのあいだにはそこまで強い結びつきがあるわけでもないし、分析や視点にいくつもの違いがある。大地の蜂起の同志諸君ならまずもってこう言うだろう。我々は、君のオールドスクールなトロツキスト的傾向、君の国家主義、君のアナキズムへの敵意…を否定する。したがって、私の本がかれらのバイブルになるという見方は、はっきり言ってばかげているし、なにもわかっていないことの証拠なのである。
『パイプライン爆破法』は、エコロジー運動における大きな議論に貢献するものだ。運動側は、気候変動の影響が激化し、加速しているにもかかわらず、支配的な国家が最小限の行動しか起こそうとしない、あるいはなんの行動を起こさない状況にあって、いますぐなにをなすべきかという難しい問いを立てざるを得ないところに立たされている。私が示したのは、大きな社会変革をもたらしたすべての運動は、英国のサフラジェットや反植民地運動から1960年代の米国公民権運動に至るまで、事と次第によっては、より野心的な戦術を採用しており、それがしばしば成功しているということである。
化石資本主義の「武装解除」
私が書いたことは、不服従行動の、とくに、化石資本主義を支えるインフラやロジスティクスの要となる場所でのそうしたアクションの正当性をめぐる差し迫った議論に先鞭をつけたにすぎない。断っておくが、私は、人ではなく、財物（プロパティ）について論じているのであって、個人や集団への暴力を呼びかけたことなど一度もない。この本で展開された論理を否定しようが批判しようが勝手だが、じつに驚くべきことに、このようなかなり控えめな提案すら、フランス内務大臣ジェラルド・ダルマナンは「知的テロリズム」[viii]あるいは「治安部隊との対決にまで踏み込んだ過激な行動」と評しているのである。
実のところ、この本はそこまで独創的ではない。気候変動や生態系惨事とリンクした来るべき大惨事を分析した本はかなりの数がある。こうした状況のなかで、化石燃料インフラを迅速かつ断固として停止させるべしと説くのは私ひとりなどではない。だが、『パイプライン爆破法』が、既成秩序の支持者たちの背筋を凍りつかせる事柄を明るみに出したのはそのとおりだ。もし、かれらがいまある世の中のしくみをそのままにしておくつもりなら、大衆運動が化石資本主義の「武装解除（ディスアーマメント）」[ix]――まぎれもなく大規模な自己保存行為だ――に乗り出すだろうと考えない理由はないのである。
化石燃料資本主義によって、私たちは破局へとフルスロットルで突き進んでいる。だれかが非常ブレーキを引かなければならない。もし政府がやらないのなら、それをやるのは私たちということになるのである。
[i] これを含めて注はすべて訳注。「大地の蜂起」（Les Soulèvements de la Terre）は2021年1月に南仏ナント郊外のノートルダム・デ・ランドで結成された。
世界各地の占拠闘争やコミューン、オルタナティブ・コミュニティ運動の合い言葉にLa ZAD est partout.〔ZADは至るところに！〕がある。ノートルダム・デ・ランドでは、いまでは一般名詞化したZAD（Zone à défendre〔防衛ゾーン〕）を名乗るコミューン型の運動が、2010年から取り組まれていた。このZADという名称は、空港予定地一帯に対して行政が指定したZAD= Zone d'aménagement différé〔開発予定地域〕を領有したものである。
ノートルダム・デ・ランドのZADは1970年代から空港建設反対運動に取り組んでいた地元農民らとさまざまな背景を持つ活動家や団体などが結合し、自律的な「ゾーン」として構築、運営された。そしてこのコミューン運動は、世界的な注目を集めるとともに、当局との激しい対峙を繰り返し経験しながら、2018年に建設計画そのものを撤回させている。ただし、コミューンとしてのZADは、その直後に当局によって暴力的に解体された（一部は政府と交渉して営農が認められた）。元ZAD関係者は大地の蜂起の結成にも関与している。
大地の蜂起には二つの特徴があるだろう。まず、かれらの議論や行動（2023年3月～8月がキャンペーンの「シーズン5」とされる）では、農業分野における独占や産業化のほか、それに関連した土地利用にかかわるさまざまな問題に焦点が当てられている。巨大貯水施設でいえば、モノカルチャー化した集約型農業、灌漑と水利、湿地の破壊などだ。この点では、資本主義批判とエコロジー闘争、労働問題と農業問題、家父長制批判、科学技術への批判的視点、都市と農村の架橋といった、フランスのラディカルなエコロジー運動の流れに連なり、それを発展させたものと言える。
他方で、組織形態などでは2000年代のオルタグローバリゼーション運動の系譜を引き継ぎ、オルタナティブな社会実験としての側面を持つとともに、気候危機、エコロジー、生物多様性、資本主義、植民地主義、クィアネス、グローバルサウスとグローバルノースの関係といった問いを立て、資本主義の「ロジスティクス」を争点にするアプローチを取る点で、ポスト・パリ協定時代（2015年以降）のラディカルな気候運動のひとつでもある。特定の代表がおらず、スポークスパーソンだけを置くネットワーク型の組織形態も、サパティスタ解放運動（EZLN）から、各国にある未来のための金曜日（FFF）や、注6に挙げたエンデ・ゲレンデなどに至る近年の運動体に共通の特徴だ。
なお、大地の蜂起と「コミューン」についての関連は、パリコミューンやフランスの六八年五月を論じてきたクリスティン・ロス（日本語訳された著書に『六八年五月とその後』、『もっと速く、もっときれいに』がある）の最新刊にかんするインタビューを参照。
[ii] 2023年6月21日付の内務省令は、次の箇所への脚注で『パイプライン爆破法』を文献として挙げている。「この団体〔＝大地の蜂起〕は、環境保護を掲げ、運動体であるかのように見せかけながら、理論家たちが広める思想に基づき、直接行動を賞賛し、治安部隊との対峙すら辞さない過激な行動を正当化することで、暴力によるものを含めた破壊行為（サボタージュ）や器物損壊を扇動している」。
[iii] 2022年3月25日、大地の蜂起などが呼びかけたドゥー＝セーヴル県サント＝ソリーヌでの大規模な現地闘争（日本語の報告は、飛幡祐規「巨大社会運動の再来：「年金改革」反対から専制的政権に対する反抗へ（２）」レイバーネット、2023年3月27日の後半部を参照。また本稿注4、5も参照）後に、ダルマナン内相は大地の蜂起を解散させることを表明した。これに対抗し、30日付で連帯声明「私たちも大地の蜂起だ」が出された（飛幡祐規による日本語訳が公式サイトに掲載されている）。
[iv] 大地の蜂起は、今回取り上げられている巨大貯水施設反対闘争だけでなく、マルセイユ近郊のラファラージュ社のセメント工場へのサボタージュ闘争（セメント産業は砂の採取による環境破壊、温室効果ガスの大量排出によって批判の対象となっている。また、とくにラファラージュ社については、シリアのサラフィー主義者に多額の資金提供を行ったことも批判されている）、アルプス一帯での超長距離トンネル採掘を伴うリヨン＝トリノ（Lyon-Turin）高速鉄道線拡張反対キャンペーン（イタリア側ではピエモンテ州のスーサ渓谷で30年あまり展開されるNo TAVが有名）などにもかかわる。
[v] 直訳すると「巨大ボウル」。公式には貯水池（réserve, retenue de substitution）だが、一般にはこう呼ばれる。楕円状に土地を掘り下げてクレーター状にし、その周囲を固めて防水処理した人造池で、多くの場合は地下水から取水して水を張り、プラスチック製のカバーで覆って水を保管する屋外施設である（その仕組みと経緯についてはル・モンド紙の解説を参照）。
サント＝ソリーヌで建設されているものは、冬季に数十日を費やして地下水をポンプで取水して貯めておき、その水を降雨の少ない夏に灌漑用として畑に供給するタイプで、面積は10ヘクタール（甲子園球場およそ3個分）を越える。高さ約13メートルの壁に覆われており、計画貯水量は約62.8万立方km（オリンピックプール250個分相当）である。ドゥー＝セーヴル県全体で16基が計画されており、同県の灌漑需要の2～3割を補うことが見込まれている。
巨大貯水施設は、フランスでは1990年代に建設が始まり、2010年代から急増した。事業には大量の公的資金が投入されている。水不足を補うことが当初の目的だったが、最近では気候変動の適応策との位置づけもなされている。しかし、控えめに見ても、根本的な問題がいくつも存在する。
まず、将来的な温暖化の進行に伴う降雨量のさらなる減少も考慮に入れるなら、取水や貯水が計画どおりにはいかない可能性が高い。実際、すでにある貯水施設のうち冬季の降雨量が少ないために取水制限されたケースもある。たとえば、地域は異なるが、ヴィネンヌ県の委嘱を受けたスエズ・コンサルティング社は、そもそも計画される30基の貯水施設すべてを満水にすることは現実的に不可能という調査結果を出している。たとえいったん満水にしたとしても、実際に水を用いる時期になるまでに貯水量の相当部分が蒸発するとの指摘もある。また、貯水施設からの取水が認められる営農者はごく一部であり、不公平との強い反発がある。
他方で、この施設を推進する側が「余剰」とみなす冬季の降雨もまた、周辺環境や生態系の維持にとって欠かせない。したがって、冬季に大量の地下水を取水することは、広範な環境や生態系に深刻な影響を与えることも懸念されている。加えて、灌漑によって大量の水を確保しなければならない、産業化した集約型農業（一帯ではトウモロコシが多い）を抜本的に見直すべきところが、こうした施設を作ることで論点がそらされ、状況の悪化に拍車を掛かることにもなる。
こうしたことから、農民団体や政党、労働組合、環境団体などからこの施設に反対する動きが長年存在する。直近では2023年3月25日、大地の蜂起のほか、環境団体「Bassines Non Merci」（「バシンはいらない」の意味）、ラディカルな行動で知られる農民同盟（Confédération paysanne）などが呼びかけて、サント＝ソリーヌでは数万人規模の現地行動が組まれた。デモはおおむね平和的なものだった。
これに対し、3,200人の機動隊を動員した当局のデモ隊への弾圧は、マクロン政権の近年の大衆運動（例えば黄色いベスト運動、年金制度改革反対運動）に対する態度と同じく、いわゆる非（低）致死型兵器（詳しくはPaul Rocher, Gazer, mutiler, soumettre: politique de l'arme non létale, La Fabrique, 2020を参照。フランスはこうした兵器を治安部隊が用いることへの規制が緩い。このことは各方面から強く批判されてきた。事実、直撃によって四肢を損傷したり、死亡したりする被害が後を絶たない）を大量に用いる苛烈なものであった。催涙ガスがまかれ、2時間で4,000発の擲弾（「グレネードgrenade」と総称される。人の手で投擲されるか発射機で発射され、催涙剤やゴム弾等を散布する）が使用されるなどした。主に榴弾の破片やLBD（商品名から通称「フラッシュボール」。通常40x46mmの非金属弾を発射する装置）により、重傷者40人と意識不明者2人など負傷者計200人という大きな被害が出ている。また、大地の蜂起の活動家には「テロ対策」を根拠法令とする拘禁措置がたびたび行われている。
[vi] 独自の反近代思想を背景に米国で連続爆弾事件を起こした、FBIのコードネーム「ユナボマー」の実名。いわゆる「エコテロリズム」の文脈でよく言及される。
[vii] 2016年にドイツで結成された気候運動団体。ドイツ国内の褐炭鉱やガスパイプライン関連施設への数千人単位での大規模実力闘争が特に有名である。
[viii] 大地の蜂起を支持・賛同する学者・研究者にダルマナン内相が浴びせている非難。たとえば、ZADに強い関心を持ち、大地の蜂起にも積極的にかかわる知識人のひとり、レヴィ・ストロースの高弟にあたる人類学者フィリップ・デスコラへのインタビューを参照。
[ix] 近年では1970～80年代のヨーロッパの反核運動で、兵器関連施設や工場などに侵入して設備などの財物を破壊する実力闘争がこう呼ばれている。たとえば、ユルゲン・ハーバーマス「核時代の市民的不服従」（三島憲一訳『近代 未完のプロジェクト』岩波書店、二〇〇〇年に所収）を参照。